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米Verizonによる分析

参考リンク：
「あやしいメールを開くな」は無意味？　掛け声で終わらせない方法 → 外部リンク
米Verizonの分析では2015年に発生した900件以上のデータ侵害になりすましメールが使われた。
データ漏えい事案のうち900件以上で、フィッシングメール（なりすましメール、標的型攻撃メール）が使われ、受信者の30％が開封していたことが分かった。13％はマルウェアなどが密かに埋め込まれた添付ファイルを開き、11％はメールのリンクから誘導されるフィッシングサイト（なりすましサイト、偽サイト）にアクセスして個人情報などを入力してしまっていたことも判明した。
「あやしいメールを開くな」とよく言われるが、同社は補完的な対応が不可欠だと指摘する。

求められる「三位一体の対策」

前回のエントリー「三位一体の対策を – IPAが標的型攻撃に注意喚起」でも記載しましたが、もう一度さらに平易な言葉な置き換えて記載しておきたいと思います。

メールに対する警戒意識の向上と維持

「あやしいメールを開くな」と普段から指示を行うことについて、間違っているとは思いません。
が…現在のシステムにおいては「作業者が故意に開かなくても」システムの脆弱性を突いてセキュリティ上の重大な問題を引き起こすマルウェア・ウイルスが存在します。
このような状況を利用者（従業員）がしっかりと認識をしたうえで警戒心の向上・維持を行うことが求められています。

受信メールの真正性を保証する仕組みの導入

最近のメールは見た目で「あやしいメール」かどうかが判断できないほど巧妙になっています。
なりすましメールへの対応策として「見た目」ではなく、「送信ドメイン認証」（SPF・DKIM）等のシステマチックな対応が必要です。

個人情報を保有するデータベースをインターネットにアクセスするネットワークから切り分ける

外部からのメールを受信するためだけに、VirtualBOXなど仮想化された環境を準備し、その仮想化PCの中のメール受信ソフトでメールを受信するようにします。
このようにすることにより、万一ウイルス等に感染しても、会社内のネットワークを直接汚染することがなくなります。

IPAによる注意喚起

標的型攻撃メールを起因とした個人情報流出の事案が後を絶ちません。
この状況に対し情報処理推進機構（IPA）は、大規模な情報漏えいに繋がりかねない企業を狙う標的型攻撃に対応するために、リテラシの向上・適切な運用管理・セキュアなシステムの構築 の三位一体で対策をする必要があると企業・組織に対して注意喚起を行いました。

参考リンク：
【注意喚起】攻撃の早期検知と的確な初動による深刻な被害からの回避を → 外部リンク

リテラシの向上・適切な運用管理 という側面から

メールに対する警戒意識の向上と維持

非常に巧妙化している標的型攻撃メールの文面・タイトル等の内容に対し、従業員に定期的な教育を行い、攻撃メールに対する警戒心の向上・維持を図ることを勧めています。
また、誤ってメールを開いてしまった場合も含めた、従業員から所定の担当部門への報告訓練などにも言及されています。

受信メールの真正性を保証する仕組みの導入

なりすましメールへの対応策として「送信ドメイン認証」（SPF・DKIM）などメールの真正性を保証する仕組みの導入も検討に値する…としています。

セキュアなシステムの構築・適切な運用管理 という側面から

個人情報を保有するデータベースをインターネットにアクセスするネットワークから切り分ける

ことが必要…としています。
また、不審な添付ファイルを開かなければならない場合については、仮想環境で開くなど添付ファイル確認用の環境のシステム面での整備も検討を要する…としています。