クラウドPBXへの電話番号移行(番号ポータビリティ)

「クラウドPBXで今使っている電話番号をそのまま使えるの?」
最近、非常に良くご質問をお受けいたします。
このようなご質問がある方は、是非、以下をお読みください。

MNPとはMobile Number Portabilityの略で、電話番号はそのままで移転先の携帯電話会社のサービスをご利用できる制度(携帯電話番号ポータビリティ)のことを指します。

クラウドPBXにも、現在ご利用の電話番号を移行して同じ電話番号のご利用を続けていただくための制度として、LNP(Local Number Portability)【番号ポータビリティ】があります。

クラウドPBXを検討中のお客様より多くのご質問をいただきますので、以下に番号ポータビリティ(番ポ)可能な条件をまとめさせていただきます。

条件① 移行可能なエリアであること

都道府県 市町村 市外局番
北海道 札幌市 011
江別市 011
北広島市 011
空知郡南幌町 011
宮城県 仙台市 022
塩竈市 022
多賀城市 022
名取市(堀内を除く) 022
黒川郡 022
宮城郡 022
千葉県 千葉市 043
047
佐倉市 043
八街市 043
四街道市 043
印旛郡 043
0476
印西市 0476
富里市 0476
成田市 0476
船橋市 047
浦安市 047
鎌ヶ谷市 047
市川市 047
白井市 047
松戸市 047
八千代市 047
習志野市 047
柏市 04
我孫子市 04
野田市 04
流山市 04
埼玉県 狭山市 04
所沢市 04
入間市 04
さいたま市 048
川口市 048
戸田市 048
朝霞市 048
鳩ヶ谷市 048
志木市 048
新座市(一部) 048
草加市 048
越谷市 048
三郷市 048
春日部市 048
和光市 048
八潮市 048
上尾市 048
桶川市 048
蓮田市 048
蕨市 048
吉川市 048
北足立郡 048
北葛飾郡(杉戸町を除く) 048
富士見市 048
049
ふじみ野市 049
川越市 049
坂戸市 049
鶴ヶ島市 049
入間郡 049
比企郡(川島町及び鳩山町に限る) 049
東京都 23区 03
狛江市 03
042
あきる野市 042
昭島市 042
稲城市 042
清瀬市 042
国立市 042
国分寺市 042
羽村市 042
西多摩郡 042
0428
多摩市 042
東大和市 042
日野市 042
八王子市 042
福生市 042
立川市 042
武蔵村山市 042
小平市 042
東村山市 042
東久留米市 042
府中市 042
三鷹市 03
0422
西東京市 042
0422
小金井市 042
0422
町田市 042
044
調布市 03
042
0422
武蔵野市 0422
神奈川県 相模原市(一部) 042
相模原市南区(一部) 046
座間市 042
046
青梅市 0428
厚木市 046
海老名市 046
大和市 046
愛甲郡 046
川崎市 044
横浜市 045
平塚市 0463
伊勢原市 0463
秦野市 0463
中郡 0463
藤沢市 0466
綾瀬市 0467
鎌倉市 0467
茅ヶ崎市 0467
逗子市小坪 0467
高座郡 0467
山梨県 北都留郡 0428
岐阜県 各務原市(一部) 0586
愛知県 名古屋市 052
清須市 052
あま市 052
尾張旭市(一部) 052
東海市(一部) 052
海部郡大治町 052
日進市 052
0561
みよし市 0561
張旭市(一部) 0561
愛知郡 0561
瀬戸市 0561
安城市 0566
刈谷市 0566
高浜市 0566
知立市 0566
碧南市 0566
犬山市 0568
春日井市 0568
北名古屋市 0568
小牧市 0568
西春日井郡 0568
稲沢市(一部) 0568
一宮市 0586
京都府 京都市(一部) 075
長岡京市 075
向日市 075
八幡市 075
乙訓郡 075
久世郡久御山町(一部) 075
大阪府 大阪市 06
072
豊中市 06
守口市 06
吹田市 06
四條畷市(一部) 06
大東市 06
東大阪市 06
072
摂津市 06
072
門真市(一部) 06
072
八尾市 06
072
池田市(空港) 06
池田市(空港を除く) 072
箕面市 072
茨木市 072
高槻市 072
交野市 072
寝屋川市 072
枚方市 072
松原市 072
大阪狭山市 072
羽曳野市 072
藤井寺市 072
富田林市(一部) 072
柏原市 072
堺市 072
高石市 072
豊能郡 072
和泉市 0725
泉大津市 0725
泉北郡(忠岡町新浜を除く) 0725
三島郡 075
兵庫県 尼崎市 06
伊丹市 072
川西市 072
川辺郡 072
神戸市 078
明石市 078
加古川市平岡町土山 078
加古郡播磨町(一部) 078
三田市 079
篠山市 079
芦屋市 0797
西宮市 078
0797
0798
宝塚市 072
0797
0798
広島県 広島市(佐伯区杉並台及び湯来町を除く) 082
安芸郡 082
福岡県 福岡市 092
春日市 092
太宰府市 092
筑紫野市 092
大野城市 092
古賀市 092
糟屋郡 092
筑紫郡 092
北九州市 093
中間市 093
遠賀郡 093
京都郡苅田町(一部) 093

※2020年6月末時点の情報です。
※上記内容は予告なく変更となる場合があります。
※この表に記載がある場合でも、番号ポータビリティを利用できない場合もございます。
※この表に記載がない場合でも、番号ポータビリティを利用できる場合もございます。

※この表に記載の番号ポータビリティは、クラウドPBX INNOVERA と 回線サービス IP-Line に適用可能です。

条件② 移行可能な電話番号であること

  • 「NTTひかり電話」「KDDIメタルプラス」「ソフトバンクおとくライン」などで新規発番された電話番号ではないこと。
  • 現在ご利用中の電話番号が「ソフトバンク光」(およびその他の「光コラボレーション」回線)ではないこと。
    (ただし、アナログ戻しをすれば利用継続可能な場合があります)
  • 新規発番時に、NTTが一般回線、アナログ回線、ISDNなどで発行された電話番号であればおおよそ大丈夫です。

最終的に番号ポータビリティが可能かどうかは、番号毎の特殊事情もある為、実際にご利用中の電話回線提供事業者に調べてみないと確約はできません。
そして、その調査方法はご利用者ご自身でなければ確認ができません。

NTTの場合は、116番で確認が可能です。

IT導入補助金2020

IT導入補助金2020 IT導入支援事業者

サービス等生産性向上IT導入支援事業費補助金審査委員会による審査の結果、このたび弊社がIT導入補助金2020のIT導入支援事業者に採択されました。

ソフトウエア、導入関連費等に最大補助率1/2まで補助金が交付されます。

ITツールを最大半額で導入するチャンスです!!
キャスト・ワークスの登録ITツール詳細はお問合せ下さいますようお願い申しあげます。

働き方改革推進支援助成金(新型コロナウイルス感染症対策のためのテレワークコース)

現在、厚生労働省が新型コロナウイルス感染症対策として、新たにテレワークを導入した中小企業事業主を支援するための助成を行っています。
 

働き方改革推進支援助成金(新型コロナウイルス感染症対策のためのテレワークコース)
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/roudoukijun/jikan/syokubaisikitelework.html

 

 
支給要件
令和2年2月17日~5月31日にテレワークを新規で導入し、実際に 実施した労働者が1人以上いること ※少なくとも1人は直接雇用する労働者であることが必要です。
 
支給対象となる取り組み
テレワークの導入・実施に関して、以下の取組をいずれか1つ以上を実施。取組に要した費用に対する助成。

テレワーク用通信機器導入・運用
弊社にてご案内可能な取り扱い品目(例)
・VPN装置
・Web会議用機器
・保守サポートの導入
・クラウドサービスの導入
就業規則・労使協定等の作成・変更
労務管理担当者に対する研修
労働者に対する研修、周知・啓発
外部専門家(社会保険労務士など) によるコンサルティング

 
支給額
支給対象となる取組の実施に要した費用のうち、下の「対象経費」に該当するものについて助成。

対象経費 助成額
謝金、旅費、借損料、会議費、雑役務費、印刷製本費、備品費、機械装置等購入費、委託費 対象経費の合計額 × 1/2 (100万円が上限)

 

総務省:販売代理店届出制度へ対応のお知らせ

電気通信事業における利用者利益の保護を図り、販売代理店の業務適正性の確保を図るため、販売代理店の届出制度の導入を行うことを「電気通信事業法」が改正され定められました。

この改定により、一定の通信サービスの契約締結の媒介等の業務を行う販売代理店について、総務大臣に対する事前届出を行うことが必須となりました。
これにより、令和2年4月1日以降、販売代理店は届出番号を説明書面に記載する義務を負うことになります。

株式会社キャスト・ワークスではこの電気通信事業法の改正により総務大臣への届出が必要になる販売代理店届出制度への対応を完了し、総務省における弊社届出番号がG1907884となりましたのでお知らせとさせていただきます。
※2020年4月より総務省のホームページに記載される予定です。
※弊社ホームページでは、既に該当商材のページにて届出番号を掲載済みです。

株式会社キャスト・ワークスではIP電話の販売代理店事業を展開しておりますが、ご利用者の皆さまに最も身近な窓口である販売代理店であることを充分に理解し、商品知識の研修だけでなくコンプライアンスなどの法令順守の研修を行うとともに、満足度の高い快適インターネットライフを提供してまいります。

中小企業の情報セキュリティ対策ガイドライン第2版が公開

独立行政法人情報処理推進機構(IPA)が「中小企業の情報セキュリティ対策ガイドライン 第2版」を公開しました。

参考リンク:
プレス発表 「中小企業の情報セキュリティ対策ガイドライン」を刷新、公開(IPA)→ 外部リンク
中小企業の情報セキュリティ対策ガイドライン(IPA)→ 外部リンク

このガイドラインは、2015年末に経済産業省が策定している「サイバーセキュリティ経営ガイドライン」と同様に、経営者の視点と実務者の視点で記載されています。
経済産業省が策定した「サイバーセキュリティ経営ガイドライン」は事業規模が大きい会社向けでしたが、これを受けて『中小企業』が行うべきセキュリティ対策のガイドラインが示されています。

情報セキュリティが経営課題であることを再確認するためのさまざまな要件が記載されており、経営者が内容を確認するだけでなく、担当者が情報セキュリティについて経営者に説明するための良い資料であると考えます。

【内容一例】
・「標的型攻撃メールによる被害」
・「情報セキュリティ監査(パスワード管理)」
・「委託時の情報セキュリティ対策」

今回の「中小企業の情報セキュリティ対策ガイドライン」はイラストや事例がふんだんに使用されており、読みやすくなってはいるものの、普段からセキュリティを意識していない人にとってはやはり敷居が高いことに変わりはありません。

ガイドラインには【付録】として、
情報セキュリティ5か条」という2ページの簡単な読み物、
5分でできる!情報セキュリティ自社診断シート」という全25問の質問形式の自社診断が付属しています。
自社のセキュリティ意識を高めるため、社内の有志メンバーに、まずはこちらから読んでもらうのも啓蒙・啓発を促す手段かと思います。

認証メール配信とは(送信ドメイン認証まとめ)

認証メール配信」に利用している技術、第四回は「送信ドメイン認証」についてまとめをしてみたいと思います。

このブログ第一回第二回第三回に書いてきましたとおり、送信ドメイン認証という技術は、大きく二種類に分けられます。
一つは送信元IPアドレスを根拠に、正規のサーバーから送られたかどうかを検証する技術で、
もう一つは、送られたメールの中に電子署名を挿入し、その正当性を検証する技術です。

実は前者にはSPF以外にもSender IDという技術があり、後者にはDKIM以外にDomainKeysという技術があります。
Sender IDはライセンスの自由性に問題があるため普及率が低く、DomainKeysは後継技術としてDKIMが策定されたため、普及しませんでした。

さらに、現在最も普及しているSPFとDKIMの送信ドメイン認証技術の認証結果を基に、自動でアクセスを制御したりレポーティングしたりできるようにする仕組みとしてDMARCが策定されましたが、未だ一般的に利用されている技術ではないのが実情です。

送信ドメイン認証のまとめ

【送信元IPアドレスを根拠に、正規のサーバーから送られたかどうかを検証する技術】
SPF(Sender Policy Framework) → 第一回参照
Sender ID → ライセンスの自由性に問題

【送られたメールの中に電子署名を挿入し、その正当性を検証する技術】
DomainKeys → 後継技術としてDKIM
DKIM(DomainKeys Identified Mail) → 第二回参照、第三回参照

【SPFとDKIM両方を利用する、次世代の送信ドメイン認証技術】
DMARC(Domain-based Message Authentication、Reporting & Conformance) → 2012年1月、Google・Facebook・Microsoftをはじめ15社の企業がスパムやフィッシングの脅威撲滅を目的としたワーキンググループ。未だ普及率云々というフェーズではない

『認証メール配信』はどうして迷惑メールになりにくいのか まとめ

SPFを利用し、全てのヘッダ情報においてドメインが一致しているから
・メールサーバのIPアドレスを逆引きした時に返ってくるホスト名のドメインでメールを送信するから
DKIMを利用し、電子署名には第三者署名ではなく作成者署名を用いているから

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認証メール配信とは(DKIM作成者署名と第三者署名編)

認証メール配信」に利用している技術について。第三回は「DKIMの署名」についてです。

第二回 認証メール配信とは(DKIM編) でご紹介したとおり、DKIMという技術は電子署名をベースとして成す技術ですが、この電子署名、実は二つの種類が存在します。
作成者署名
第三者署名

メールのFromアドレスに記載されているメールアドレスのドメイン名で署名した場合を作成者署名といい、それ以外を第三者署名といいます。

作成者署名で電子メールを正しく認証できた場合は、間違いなくメール送信者のドメインから送信されたメールであることが確認できます。
しかし、第三者署名で電子メールを正しく認証できた場合であっても、メール送信者のドメインであることは確認できず、どのドメイン名のメールサーバから送信されたのか…であれば確認できる…という、署名の違いが存在します。

この二つの署名の違い、つまり『署名の強度』なわけですが、ASP(アプリケーションサービスプロバイダ)のサービスとしてメルマガ配信を利用するような他社のサービスの場合、サービス提供の仕様上DKIMを使用できても「第三者署名」である可能性が高く、「作成者署名」である可能性はほぼありません(このブログ記載時)。
※一部「作成者署名」を提供しておられる事業者様が居られますが、弊社のサービス提供価格とは比べ物にならない程高価な状況です。

認証メール配信サービスでは、この作成者署名を利用しており、電子メールの身元について明らかなサービスであるため、迷惑メールフォルダに送られにくいサービスであると言えます。

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認証メール配信とは(DKIM編)

認証メール配信」に利用している技術についての第二回は「DKIM」についてです。

DKIMは送信側で電子メールに電子署名を付加し、受信側でその電子署名を照合するという方法で送信者のドメインの認証を行います。

SPFの場合、DNSサーバのSPFレコードに記載される情報は(基本的には)IPアドレスですが、DKIMの場合は公開鍵が登録されています。

電子メールの送信側は、電子メールのヘッダおよびボディを元に電子署名を作成し、作成した電子署名をDKIM-Signatureヘッダとして電子メールに付与します。

電子メールの受信側では、メッセージに付与されたDKIM-Signatureヘッダを取り出し、あらかじめ決められた手順に従い、署名の照合を行います。
この手順の中で公開鍵を利用し、電子署名から取り出したハッシュと受信したメールから作成したハッシュを比較して同じであれば認証成功となり、電子メールの正当性を担保します。

単純にDNSサーバのSPFレコードの記載との比較を行うSPFと比較して、鍵情報を元に演算を行うDKIMはメールサーバーへの設定も高度であり、携帯キャリアメール(docomo、au、SoftBank)に搭載されているSPFに比べて普及が遅れているのが現状です。

ハッシュとは、データの確認や探索に用いる小さなデータの事である。 ハッシュ値は元データを何らかのルールで要約したものと捉えることができる。 ハッシュはある特定のアルゴリズムによって生成され、次のような場合に用いられる。 ダウンロードしたファイルが改竄されたり破損したりしていないかを確認する。
ハッシュとは (ハッシュとは) [単語記事] – ニコニコ大百科
dic.nicovideo.jp/a/ハッシュ

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認証メール配信とは(SPFと逆引き編)

弊社がサービスを開始いたしました、「認証メール配信」に利用している技術について、ブログを書くことにいたしました。第一回は「SPFと逆引き」について、短めに書いてみます。

SPFとは、メールを送信するサーバの情報を予めDNSサーバ上で公開し、送信されたメールのドメイン名とDNSサーバのSPFレコードとの整合性を受信サーバ側で照合することで、そのメールが正当なメールサーバから送信されたものかを認証する技術です。
これにより「なりすましメール」を判別することが可能になります。
(SPF : Sender Policy Framework)

SPFは、SMTPセッションのMAIL FROM(MFROM:エンベロープに書かれたFromアドレス)からドメインを認識します。
エンベロープFromアドレスは、配送に問題があった場合の戻り先アドレスとなります。

メール配信システムでは多数のメールを配信するため、メールを送ったFromアドレスに全てのエラーメールが返ってくると、受信者が返信したメールと一緒に多数のエラーメールを受け取ることになってしまうため、「ヘッダのFromアドレスとは異なるシステムが自動的に受信することができるメールアドレス」をエンベロープFromアドレスに指定するのが一般的です。
※一般的には「バウンスメール」(宛先メールアドレスに届かなかった不達メール)と言います。

よって、一般的なメール配信システムでは、エンベロープFromアドレスにASP提供元のドメインが記載されていることが多く、
エンベロープFromアドレスのドメイン ≠ Fromアドレスのドメイン
となってしまいます。

メールにおいて送信元を識別するヘッダ情報は、以下のような種類
・エンベロープFrom
・From
・Received
・Return-Path
・Reply-To
があり、SPFには直接的に関係が無いものの、「迷惑メールフォルダ」に入りにくい「メールアドレス」にするためには、全てのヘッダでドメインが一致していることに意味があります。

「認証メール配信」システムは、お客様専用のメールサーバーを構築しますので、
全てのヘッダでドメインが一致しているのが最大の特徴です。

お客様用に専用サーバーを構築します
また、「共有サーバー」ではなく「お客様専用のメールサーバー」ですので、
メールサーバのIPアドレスを逆引きした時に返ってくるホスト名のドメインでメルマガを発行します。

SPFは「認証メール配信」の技術の一部ですが、上記の技術によりスパム判定されにくいメール配信システムとなっています。

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「認証メール配信」プロダクト補足記事 目次

メールマガジン配信システム「認証メール配信」サービスのプロダクトページだけではわからない、受信者の「迷惑メールフォルダ」に入りにくくなる技術とその標準機能について、数回にわたってブログで紹介していきたいと思います。

このエントリーは目次として利用いたしますので、各記事を投稿次第、リンクを更新してまいります。
※目次は目安であり、記事投稿の都合により変更となる場合がございます。

もしかして、迷惑メールフォルダに振り分けられているかも?

第1回 認証メール配信とは(SPFと逆引き編)
第2回 認証メール配信とは(DKIM編)
第3回 認証メール配信とは(DKIM作成者署名と第三者署名編)
第4回 認証メール配信とは(送信ドメイン認証まとめ)
第5回 認証メール配信とは(HTMLメール配信)
第6回 認証メール配信とは(マルチデバイス対応)
第7回 認証メール配信とは(テンプレート作成)
第8回 認証メール配信とは(ステップメール)
第9回 認証メール配信とは(セグメント配信)
第10回 認証メール配信とは(日時予約配信)
第11回 認証メール配信とは(独自ドメイン)
第12回 認証メール配信とは(メール開封数)
第13回 認証メール配信とは(メルマガ会員登録フォーム)
第14回 認証メール配信とは(送信対象者に応じた内容変更)
第15回 認証メール配信とは(登録変更フォームと登録解除)
第16回 認証メール配信とは(顧客データベース管理)
第17回 認証メール配信とは(メールアドレス一括登録)
第18回 認証メール配信とは(配信速度)
第18回 認証メール配信サービスはWEBサーバーも提供