あなたのメールアドレスは何点?【やってみた】

突然ですが、皆さんが事業でお使いのメールアドレス(ドメイン)は何点かご存知ですか?

そんなこと知らない」だったり「気にしたこともない」方が大半だと思います。

実は、皆さんがお使いのメールアドレス(ドメイン)はいろいろなところで『評価』され、大抵の場合『得点評価(スコアリング)』されています。

本日はその指標のひとつとして、「mail-tester」という迷惑メール度を判定してくれるサービスをご紹介します。

mail-testerサービスの概要
サイトに表示されるメールアドレスへ判定して欲しいメールアドレス/ドメインからメールを送信すると、様々な観点からチェックを行い、10点満点で評価をしてくれます。
また、評価項目毎に採点理由を表示してくれるため、改善ポイントがわかります。
送信したメールがどうして迷惑メールフォルダに入ってしまうのか判断の目安にすることができます。

主なチェック項目
○ SpamAssassinによる評価
○ メールのフォーマット
○ 各種認証設定の適用状況
 ・SPF
 ・Sender ID
 ・DKIM
 ・DMARC
○ 送信元IPアドレスの逆引き
○ 主なブラックリストへの登録状況

利用方法

1日に3回までならユーザ登録不要・無料で利用できます。
使い方もとても簡単です。

  1. サイトにアクセスして、テストメールを送信する宛先メールアドレスを確認します。
    mail-tester.com キャプチャ 1
  2. 上で確認したチェック用の宛先メールアドレスにテストしたいドメインのメールアドレスからメールを送信します。
  3. メールを送信後、しばらくしたら「THEN CHECK YOUR SCORE」ボタンをクリックします。
  4. 結果が表示されます。今回は某レンタルサーバーのデフォルトドメインのメールアドレスからメールを送信してみました。
    mail-tester.com キャプチャ 25点というなんとも怪しい雲行きの評価です…
    減点5点の内訳は次の評価項目でご確認ください。
  5. 「SCORE」が表示された下に、評価項目と項目ごとのマイナス点が表示されます。各項目の詳細な採点理由と対策が表示されます。
    mail-tester.com キャプチャ 3SpamAssassin(スパムフィルタ)に「スパム」である可能性として約2点減点されています。
    IPアドレスベースの送信ドメイン認証として、SPF/Sender IDが設定されていないため、それぞれ1点ずつ減点され、
    電子署名ベースの送信ドメイン認証として、DKIMが設定されていないため、1点減点され、送信ドメイン認証で計3点減点されています。


比較用に弊社”cast.works”ドメインの”info@cast.works”メールアドレスのテスト結果もご確認ください。
mail-tester.com キャプチャ 4


【総務省資料】DMRAC導入に関する法的な留意点

送信ドメイン認証や25番ポートブロックといった迷惑メール対策技術は、効果的な迷惑メール対策として実用化が図られてきたところです。
 他方、こういった技術の中には、その利用が電気通信事業法に規定されている通信の秘密の保護及び役務提供における差別的取扱いの禁止に抵触するおそれがあるものもあります。
 そこで、総務省ではこうした迷惑メール対策技術に関して、法的な整理を行い、迷惑メール対策技術の導入を促進しているところです。

総務省資料 平成29年7月6日

送信ドメイン認証技術等の導入に関する法的解釈について

概要
送信ドメイン認証及び25番ポートブロックに関する法的留意点の概要 [PDF資料]

法的整理
受信側における送信ドメイン認証技術導入に関する法的な留意点 [PDF資料]
DMRAC導入に関する法的な留意点 [PDF資料]

Gmailの各種表示の意味を解説します

GoogleのWEBメールシステムであるGmailをお使いの方は、御社のお客様にも多いのではないでしょうか。

以前の記事でもお知らせ致しましたが、Gmailアドレスへ御社のドメインからメールを送信した場合、どのように表示されているかを知ると、お客様が御社をどのようなイメージで見ているか…がわかるかもしれません。

下の図は、弊社のcast.worksメールサーバーからGmailへメールを送信したものを、画面キャプチャしたものです。
弊社のメールサーバーは
・送信ドメイン認証技術(SPFとDKIM)の設定
・メールサーバー間のSSL/TLSによる暗号化
を実装しているため、注意喚起すべき表示がありません。

この記事では、図中の赤い文字の部分を解説させていただきます。

Gmailの表示解説

御社のメールサーバーが送信ドメイン認証技術に対応していない場合
WEB版GmailとAndroidでは、送信ドメイン認証技術である”SPF”または”DKIM”のどちらかで認証がされない場合、メールのプロフィールアイコンに“?”(はてなマーク)が表示されます。

また、送信者の右側に「経由」と表示される場合があり、ドメインで署名したDKIMキーがFromアドレスで使用するドメイン名と異なる署名(第三者署名)であった場合に表示されます。
Gmailで経路情報が表示されないようにするためには、正しく設定されたSPFと、DKIMが第三者署名ではなく作成者署名である必要があります。
作成者署名で登録することで、この「署名元」に独自ドメインを表示することができ、受信者からみた際のメールの信頼度が上がります。

御社のメールサーバーがメールサーバー間のSSL/TLS通信に対応していない場合
赤い鍵アイコンが表示され、「暗号化」項目に【ドメイン名】はこのメッセージを暗号化していませんと表示されます。
※正確には赤い錠アイコン

【情報追記】
送信元項目
メール送信元のサーバー情報が表示されます。
メールマガジンの配信システムなどを利用している場合は、サービス提供者のドメインが表示される場合もあります。


自社のメールアドレスから送信したメールが、Gmailで赤い文字が多く表示されている事業者さまは、是非この際にメールサーバーの乗り換えをご検討ください。


中小企業の情報セキュリティ対策ガイドライン第2版が公開

独立行政法人情報処理推進機構(IPA)が「中小企業の情報セキュリティ対策ガイドライン 第2版」を公開しました。

参考リンク:
プレス発表 「中小企業の情報セキュリティ対策ガイドライン」を刷新、公開(IPA)→ 外部リンク
中小企業の情報セキュリティ対策ガイドライン(IPA)→ 外部リンク

このガイドラインは、2015年末に経済産業省が策定している「サイバーセキュリティ経営ガイドライン」と同様に、経営者の視点と実務者の視点で記載されています。
経済産業省が策定した「サイバーセキュリティ経営ガイドライン」は事業規模が大きい会社向けでしたが、これを受けて『中小企業』が行うべきセキュリティ対策のガイドラインが示されています。

情報セキュリティが経営課題であることを再確認するためのさまざまな要件が記載されており、経営者が内容を確認するだけでなく、担当者が情報セキュリティについて経営者に説明するための良い資料であると考えます。

【内容一例】
・「標的型攻撃メールによる被害」
・「情報セキュリティ監査(パスワード管理)」
・「委託時の情報セキュリティ対策」

今回の「中小企業の情報セキュリティ対策ガイドライン」はイラストや事例がふんだんに使用されており、読みやすくなってはいるものの、普段からセキュリティを意識していない人にとってはやはり敷居が高いことに変わりはありません。

ガイドラインには【付録】として、
情報セキュリティ5か条」という2ページの簡単な読み物、
5分でできる!情報セキュリティ自社診断シート」という全25問の質問形式の自社診断が付属しています。
自社のセキュリティ意識を高めるため、社内の有志メンバーに、まずはこちらから読んでもらうのも啓蒙・啓発を促す手段かと思います。

SNSを媒介としてランサムウェアを拡散する「ImageGate」

弊社取り扱いのUTM(統合脅威管理)機器メーカーである、Check Point Software Technologies が発見し「ImageGate」と命名されたこの手法は、画像ファイルに悪質なコードを埋め込み、ソーシャルメディア(SNS)経由でマルウェアに感染させるという手法です。

【感染手順】

  • 悪質なコードが埋め込まれた画像を攻撃者がSNSサイトにアップロード
  • SNSサイトの設定を利用してユーザーに画像ファイルをダウンロードさせる
  • ユーザーがファイルをクリックした瞬間にマルウェアが実行される
  • 感染すると、ファイルが暗号化され脅迫文が出現する

 

https://www.youtube.com/watch?v=sGlrLFo43pY
Check Point Software Technologies 「ImageGate」解説動画(YouTube)

 

SNSから悪質な画像ファイルをダウンロードさせる(YouTube動画より)【図1】SNSから悪質な画像ファイルをダウンロードさせる(YouTube動画より)

感染したランサムウェアがファイルを暗号化する様子(YouTube動画より)【図2】感染したランサムウェアがファイルを暗号化する様子(YouTube動画より)

Check Pointでは9月上旬以降、FacebookやLinkedInを含む主要なSNSサイトでこの攻撃が使われているのを確認しているとのことです。

Check Point機器で動作しているアンチボット アンチウイルス機能の定義ファイルが
 トロイの木馬、ランサムウェア Locky
 トロイの木馬、ダウンローダー Nemucod
に対して最新の状態で対応済みというアナウンスがされています。

Check Point機器をご利用ではない場合、
 画像をクリックしてファイルのダウンロードが開始された場合、
 ファイルを絶対に開かないでください。
 SNSサイト利用時は画像を表示だけにとどめること、
 特にSVGやJS、HTAなどの特殊な拡張子の画像ファイルは
 絶対に開いてはいけません。

Check Point社では『多くのユーザーがSNSに時間を費やすようになり、攻撃者もそうした動きに注目して攻撃手法を開発している』と注意喚起しており、今後ますます注意が必要です。

 

弊社取り扱いUTMについて

弊社でも取り扱いをさせていただいている UTM(統合脅威管理)アプライアンス製品(*1)ですが、
2016年の Gartner 社の指標(*2)が発表され、Check Point Software Technologies 社製 UTM が「Leader(リーダー)」(業界全体のシェアを持っており業績も高く・将来性も非常に高い)と評価されました。

参考リンク:
Gartner Reprint Magic Quadrant for Unified Threat Management → 外部リンク
Gartner Reprint

上の分布図は、
横軸:COMPLETENESS OF VISION
 ビジョンの完全性が最も高い
縦軸:ABILITY TO EXECUTE
 実行能力が極めて優れている
を表しており、
右上:LEADER(リーダー)
 業界全体のシェアを持っており業績も高く・将来性も非常に高い
左上:CHALLENGER(チャレンジャー)
 ビジョンは見えにくいが現状好調・業績は高い
右下:VISIONARIES(ビジョナリー)
 業績はまだだが先見の目があり将来性が高い
左下:NICHE PLAYERS(ニッチ)
 特定市場を持っているが広い分野でのリーダたりえない

Check Point 700 アプライアンス

(*1)UTM とは「次世代型ファイアーウォール」などと称され、コンピューターネットワークのセキュリティを確保するためアンチウイルスソフト等と併せて使用されることが増えてきているネットワーク機器です。

(*2)Gartner の指標とは IT専門調査会社 IDC のものと同様に、業界で注目される指標です。企業情報でいう帝国データバンクや東京商工リサーチ(TSR)の IT版のようなイメージです。

Gmailに認証に関する警告機能が追加されます

参考リンク:
Google、「Gmail」にセーフブラウジング保護を追加 → 外部リンク

米Googleがメールサービス「Gmail」に認証に関する警告機能を追加します。
この機能の追加により、Web版とAndroid版のGmailで、SPFまたはDKIMで認証されないメールの送信者プロフィール画像・企業ロゴ欄に?マークを表示して、メールが認証されていないことをひと目で確認できるようになり、利用者が「このメールに使われているメールアドレスは危険かもしれない」という判断ができるようになります

※貴社のメールサーバーが送信ドメイン認証技術の「SPF」あるいは「DKIM」に対応していない場合、メールの送信相手がGmailをお使いであれば「?」マークが表示されますよ…という意味です。


UTMの取り扱いを開始しました

UTM(Unified Threat Management)をご存知でしょうか?

UTMは「統合脅威管理」などと訳され、コンピュータウイルスやハッキングなどの脅威からネットワークを効率的かつ包括的に保護する管理手法で、ファイアウォール・VPN・アンチウイルス・不正侵入防御(IDS・IPS)・コンテンツフィルタリング・アンチスパムなどの機能をセキュリティアプライアンスとしてゲートウェイ1台で処理します。
この「ゲートウェイ」を指して「UTM」と言います。

ウイルス対策用のアプリケーション(アンチウイルスソフト)だけでは対応しきれなくなっている現在のウイルス・スパム・マルウェア等の脅威に対し、ネットワークの入り口防御・出口防御を行うとことで、端末へのダブルロックが必須な時代になっています。

最近では、ユーザーPCのファイルを暗号化し、そのファイルに対して身代金の支払いを要求する『ランサムウェア』が猛威をふるいましたが、このランサムウェアに対しても対策が可能です。

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「あやしいメールを開くな」…注意は無意味か?

米Verizonによる分析

参考リンク:
「あやしいメールを開くな」は無意味? 掛け声で終わらせない方法 → 外部リンク
米Verizonの分析では2015年に発生した900件以上のデータ侵害になりすましメールが使われた。
データ漏えい事案のうち900件以上で、フィッシングメール(なりすましメール、標的型攻撃メール)が使われ、受信者の30%が開封していたことが分かった。13%はマルウェアなどが密かに埋め込まれた添付ファイルを開き、11%はメールのリンクから誘導されるフィッシングサイト(なりすましサイト、偽サイト)にアクセスして個人情報などを入力してしまっていたことも判明した。
「あやしいメールを開くな」とよく言われるが、同社は補完的な対応が不可欠だと指摘する。


求められる「三位一体の対策」

前回のエントリー「三位一体の対策を – IPAが標的型攻撃に注意喚起」でも記載しましたが、もう一度さらに平易な言葉な置き換えて記載しておきたいと思います。

メールに対する警戒意識の向上と維持

      「あやしいメールを開くな」と普段から指示を行うことについて、間違っているとは思いません。
      が…現在のシステムにおいては「作業者が故意に開かなくても」システムの脆弱性を突いてセキュリティ上の重大な問題を引き起こすマルウェア・ウイルスが存在します。
      このような状況を利用者(従業員)がしっかりと認識をしたうえで警戒心の向上・維持を行うことが求められています。

受信メールの真正性を保証する仕組みの導入

      最近のメールは見た目で「あやしいメール」かどうかが判断できないほど巧妙になっています。
      なりすましメールへの対応策として「見た目」ではなく、「送信ドメイン認証」(SPF・DKIM)等のシステマチックな対応が必要です。

個人情報を保有するデータベースをインターネットにアクセスするネットワークから切り分ける

      外部からのメールを受信するためだけに、VirtualBOXなど仮想化された環境を準備し、その仮想化PCの中のメール受信ソフトでメールを受信するようにします。
      このようにすることにより、万一ウイルス等に感染しても、会社内のネットワークを直接汚染することがなくなります。

三位一体の対策を – IPAが標的型攻撃に注意喚起

IPAによる注意喚起

標的型攻撃メールを起因とした個人情報流出の事案が後を絶ちません。
この状況に対し情報処理推進機構(IPA)は、大規模な情報漏えいに繋がりかねない企業を狙う標的型攻撃に対応するために、リテラシの向上適切な運用管理セキュアなシステムの構築 の三位一体で対策をする必要があると企業・組織に対して注意喚起を行いました。

参考リンク:
【注意喚起】攻撃の早期検知と的確な初動による深刻な被害からの回避を → 外部リンク


リテラシの向上・適切な運用管理 という側面から

メールに対する警戒意識の向上と維持

      非常に巧妙化している標的型攻撃メールの文面・タイトル等の内容に対し、従業員に定期的な教育を行い、攻撃メールに対する警戒心の向上・維持を図ることを勧めています。
      また、誤ってメールを開いてしまった場合も含めた、従業員から所定の担当部門への報告訓練などにも言及されています。

受信メールの真正性を保証する仕組みの導入

      なりすましメールへの対応策として「送信ドメイン認証」(SPF・DKIM)などメールの真正性を保証する仕組みの導入も検討に値する…としています。

セキュアなシステムの構築・適切な運用管理 という側面から

個人情報を保有するデータベースをインターネットにアクセスするネットワークから切り分ける

      ことが必要…としています。
      また、不審な添付ファイルを開かなければならない場合については、仮想環境で開くなど添付ファイル確認用の環境のシステム面での整備も検討を要する…としています。