2020 Gartner Network Firewall(NFW)マジッククアドラントのリーダーに選出

先日、2020年の Gartner 社の指標(*1)が発表され、弊社でお取り扱いをさせていただいている UTM(統合脅威管理)アプライアンス製品(*2)のCheck Point Software Technologies 社製 UTM が、「Leader(リーダー)」(業界全体のシェアを持っており業績も高く・将来性も非常に高い)と評価されました。
Gartner 社がCheck Point Software 製UTMをリーダーに指名するのは、同社の歴史上21回目となります。

参考リンク:
Magic Quadrant for Network Firewalls → 外部リンク
Gartner Reprint UTM 2020
Source: Gartner (November 2020)

上の分布図は、
横軸:COMPLETENESS OF VISION
 ビジョンの完全性が最も高い
縦軸:ABILITY TO EXECUTE
 実行能力が極めて優れている
を表しており、
右上:LEADER(リーダー)
 業界全体のシェアを持っており業績も高く・将来性も非常に高い
左上:CHALLENGER(チャレンジャー)
 ビジョンは見えにくいが現状好調・業績は高い
右下:VISIONARIES(ビジョナリー)
 業績はまだだが先見の目があり将来性が高い
左下:NICHE PLAYERS(ニッチ)
 特定市場を持っているが広い分野でのリーダたりえない

Check Point UTM アプライアンス 1500シリーズ

(*1)Gartner の指標とは IT専門調査会社 IDC のものと同様に、業界で注目される指標です。企業情報でいう帝国データバンクや東京商工リサーチ(TSR)の IT版のようなイメージです。

(*2)UTM とは「次世代型ファイアーウォール」などと称され、コンピューターネットワークのセキュリティを確保するためアンチウイルスソフト等と併せて使用されることが増えてきているネットワーク機器です。

11月はテレワーク月間 弊社の取り組みを掲示いただきました

御社の働き方を聞き取り、御社の働き方に合った『中小企業のためのコスパに優れたテレワーク実施』のツボをアドバイスしている弊社の取り組みを掲示いただきました。

テレワーク月間 掲載ページ
テレワーク・デイズ|働く、を変える日|2020 掲載ページ

テレワーク月間は、テレワーク推進フォーラム(総務省、厚生労働省、経済産業省、国土交通省、学識者、民間事業者等による構成、2005年11月設立)の主唱により行われるテレワーク普及推進運動です。
11月を象徴月間とし、テレワークを実施する企業、団体、個人のみならず、関連の研究活動・啓発活動・支援活動などにかかわる皆様と広く手をつなぎ、働き方の多様性を広げる国民運動になることを目指します。

テレワーク月間
https://www.teleworkgekkan.org/

テレワーク・デイズ|働く、を変える日|2020
https://teleworkdays.go.jp/

テレワーク月間

クラウド型WAF「Cloudbric」、wizlynx group社によるテストで優秀な成績

情報セキュリティ企業のペンタセキュリティシステムズ株式会社(日本法人代表取締役社長 陳 貞喜、https://www.pentasecurity.co.jp、以下ペンタセキュリティ、韓国本社、ヒューストン/米国法人)は9月28日、弊社取り扱いのクラウド型WAF「クラウドブリック(Cloudbric)」について、スイスのセキュリティ専門企業のwizlynx group社によるWebアプリケーションペネトレーションテスト(侵入テスト)で優秀な成績を納めたことを明らかにした。

一般社団法人JPCERTコーディネーションセンターによると、2020年4月から6月まで発生したサイバーセキュリティインシデント報告件数は10,416件で、前四半期の6,510件からおよそ60%増加したと報告され、Webセキュリティに対しさらに徹底したセキュリティ対策が求められている。

wizlynx group社はインフラ及びネットワーク情報セキュリティソリューション分野で豊富な経験を持っている。アメリカ、ドイツなど7か所の海外拠点を有し、全世界にサイバーセキュリティサービスを提供する企業である。特に、セキュリティ業界で認められた高いレベルのセキュリティ監査及びペネトレーションテストのサービスを提供している。

今回のテストは、クラウドブリックの性能を検証し、日本及びグローバル市場においての競争力をさらに強固にするために依頼したもので、セキュリティ教育機関の SANSトレーニングを修了し、CRESTやCIACなど、セキュリティ資格を獲得している専門家たちによる検証が行われた。また、オープンウェブアプリケーション・セキュリティプロジェクト(OWASP)テスティングガイドに基づき、オープンソースセキュリティテスト方法論マニュアル(OSSTMM)及びペネトレーションテスト実行基準(PTES)などのセキュリティ基準に沿ったペネトレーションテスト(侵入テスト)が行われた。

テストでは、合計1,738回の攻撃ペイロードを適用し、全ての攻撃がクラウドブリックにより検知・遮断されることを確認した。これにより、Webアプリケーションに対する最も重大なセキュリティリスクのOWASP Top10及び様々な脆弱性に対応可能であることが証明された。

ペンタセキュリティ日本法人代表取締役社長の陣は、「最高レベルのwizlynx社のペネトレーションテストで優秀な成績を納めることで、クラウドブリックの優秀な性能が検証されたと思う」とし「ハッカーの手口がますます高度化し巧妙化する中、我々は今回の結果にとどまらず、クラウドブリックのさらなる性能向上を目指して努力していきたい。また、18カ国28カ所のリージョンから、日本及びグローバル市場拡大に向けてクラウドブリックの競争力を強固にしていきたい」と述べた。

中小企業デジタル化応援隊事業 IT専門家登録完了のお知らせ

中小企業庁が、独立行政法人中小企業基盤整備機構(中小機構)を通じて、テレワークやEC等の活用についてIT専門家から助言等を受けられる「中小企業デジタル化応援隊事業」を2020年9月1日(火)から開始しました。

中小企業デジタル化応援隊事業とは、全国の中小企業・小規模事業者のさまざまな経営課題を解決する一助として、デジタル化・IT活用の専門的なサポートを充実させるため、フリーランスや兼業・副業人材等を含めたIT専門家を「中小企業デジタル化応援隊」として選定し、その活動を支援する取り組みです。

要件を満たす支援提供を行ったIT専門家に対して、最大3,500円/時間(税込)の謝金が事務局から支払われるため、中小企業は通常の時間単価から上記金額を差し引いた金額でデジタル化推進のための支援を受けることができます。
中小企業デジタル化応援隊事業図

弊社は既に、認定番号 第10号-20070014 として「情報処理支援機関(スマートSMEサポーター)」に認定されており、この度「中小企業デジタル化応援隊事業」への登録につきましても完了いたしましたのでお知らせさせていただきます。

中小企業デジタル化応援隊事業

これにより

  • デジタル化課題の分析・把握・検討
  • IT導入に向けた様々な支援・コンサルティング
    例:
    テレワーク導入 VPN・社内ネットワーク・クラウドPBX導入
    セキュリティ強化 UTM導入・アンチウイルス、EDR導入・WAF導入
    Web会議 Microsoft Teams導入、Zoom導入
    ビデオ会議 Microsoft Teams専用端末導入
    ECサイト構築
    …等

への対応解決に向けた課題解消への当事業支援適用が可能です。

新型コロナウイルス感染症の拡大により、事業継続のため今年度は大きく事業を変更する、あるいは社内環境を変える必要に迫られている企業も多いかと思います。リモートワークの推進や、オンラインでの会議やセミナー、新しいITツールの導入など、これまでのやり方では対応できないことも増えています。
社会の変化に対応し、事業を変更する、軌道修正する、体制を変えていくことが必要不可欠となっています。
 
一方で、中小企業の皆さんにとっては、これまでのやり方を変えるのはたくさんの困難を伴います。また、そもそもこれまで利用していなかったツールを利用するとなると、初めての導入で何をすればいいかわからない、あるいはどんなツールが自社に向いているかわからないという方も多いのではないでしょうか。特にデジタル化やテレワーク・オンラインミーティング、ECサイトなどは様々なツールが存在するため、自社にぴったりなものはどれか、また、それを社員全体で使えるように教育していくのは大変なことです。
IT活用を望む中小企業の皆さんは、当事業支援の適用により出費費用を抑えることができます。
是非、弊社にご相談ください。

情報処理支援機関(スマートSMEサポーター)認定のお知らせ

「情報処理支援機関」とは、中小企業の生産性を高めるためのITツールを提供するITベンダー等のIT導入支援者を「情報処理支援機関(スマートSMEサポーター)」として経済産業省が認定する制度のことで、中小企業者等の生産性向上・経営基盤の強化のため、平成30年7月9日に「中小企業等経営強化法」の一部改正が施行され、中小企業のIT活用を支援するITベンダー等を情報処理支援機関として認定する制度が創設されました。

この度、弊社は2020年7月21日付け、認定番号 第10号-20070014 として「情報処理支援機関(スマートSMEサポーター)」に認定掲載されましたのでお知らせさせていただきます。

データプライバシーデー・ジャパン賛同者掲載のお知らせ

「データプライバシーデー」とは、プライバシーの尊重と個人情報保護への信頼を得ることをテーマとし、毎年1月28日に行われる個人情報保護への意識の向上および議論の喚起のための国際的な取り組みです。

この度、弊社では「データプライバシーデー・ジャパン」への賛同を表明し、賛同者として掲載されましたのでお知らせさせていただきます。

Programming Festival 2020 開催のお知らせ

Programming Festival 2020 開催します!

プログラミングを通して、教育現場の課題を子どもたちと先生と一緒に解決していく大会、Programming Festivalが今年も開催されます。
(第4回大会)
昨年大会(Programming Festival 2019:第3回大会)は国内外から100人を超える子どもたちが参加してくれました。

この大会の最大の特徴は、プログラミング大会でありながら技術を競う大会ではありません。
子どもたちには、自ら学んだ知識をもとにゲームやアニメーションを作っていただいております。作品制作を通じ、主体的な深い学びを体験していたくことを最大の目的にしています。
さらに、応募作品は学校の先生が実際の授業で使える教材としてすべて公開いたしております。それにより教育現場の課題を子どもたちと先生が一緒に解決していくことも目指しています。

今年は、従来の「教科部門」に加え「社会課題解決部門」を新設させていただきました。
「社会課題解決部門」では、SDGsの掲げる17の目標から自らテーマを選び、解決案の提示となるプログラム作品を制作していただきます。

協賛企業様も募集開始いたしました。
協賛企業様からの善意は、入賞した子どもたちへの教材プレゼントや、授賞式(@大阪)参加のための交通費補助に使わせていただいております。
ご支援を検討いただけますと幸いです。

クラウドPBXへの電話番号移行(番号ポータビリティ)

「今使っている電話番号を、クラウドPBXでそのまま使えるの?」
最近、非常に良くご質問をお受けいたします。
このような疑問をお持ちの方向けに、詳細を記事にいたしました。
是非ご参考ください。

MNPとはMobile Number Portabilityの略で、電話番号はそのままで移転先の携帯電話会社のサービスをご利用できる制度(携帯電話番号ポータビリティ)のことを指します。

クラウドPBXにも、現在ご利用の電話番号を移行して同じ電話番号のご利用を続けていただくための制度として、LNP(Local Number Portability)【番号ポータビリティ】があります。

クラウドPBXを検討中のお客様より多くのご質問をいただきますので、以下に番号ポータビリティ(番ポ)可能な条件をまとめさせていただきます。

条件① 移行可能なエリアであること

都道府県 市町村 市外局番
北海道 札幌市 011
江別市 011
北広島市 011
空知郡南幌町 011
宮城県 仙台市 022
塩竈市 022
多賀城市 022
名取市(堀内を除く) 022
黒川郡 022
宮城郡 022
千葉県 千葉市 043
047
佐倉市 043
八街市 043
四街道市 043
印旛郡 043
0476
印西市 0476
富里市 0476
成田市 0476
船橋市 047
浦安市 047
鎌ヶ谷市 047
市川市 047
白井市 047
松戸市 047
八千代市 047
習志野市 047
柏市 04
我孫子市 04
野田市 04
流山市 04
埼玉県 狭山市 04
所沢市 04
入間市 04
さいたま市 048
川口市 048
戸田市 048
朝霞市 048
鳩ヶ谷市 048
志木市 048
新座市(一部) 048
草加市 048
越谷市 048
三郷市 048
春日部市 048
和光市 048
八潮市 048
上尾市 048
桶川市 048
蓮田市 048
蕨市 048
吉川市 048
北足立郡 048
北葛飾郡(杉戸町を除く) 048
富士見市 048
049
ふじみ野市 049
川越市 049
坂戸市 049
鶴ヶ島市 049
入間郡 049
比企郡(川島町及び鳩山町に限る) 049
東京都 23区 03
狛江市 03
042
あきる野市 042
昭島市 042
稲城市 042
清瀬市 042
国立市 042
国分寺市 042
羽村市 042
西多摩郡 042
0428
多摩市 042
東大和市 042
日野市 042
八王子市 042
福生市 042
立川市 042
武蔵村山市 042
小平市 042
東村山市 042
東久留米市 042
府中市 042
三鷹市 03
0422
西東京市 042
0422
小金井市 042
0422
町田市 042
044
調布市 03
042
0422
武蔵野市 0422
神奈川県 相模原市(一部) 042
相模原市南区(一部) 046
座間市 042
046
青梅市 0428
厚木市 046
海老名市 046
大和市 046
愛甲郡 046
川崎市 044
横浜市 045
平塚市 0463
伊勢原市 0463
秦野市 0463
中郡 0463
藤沢市 0466
綾瀬市 0467
鎌倉市 0467
茅ヶ崎市 0467
逗子市小坪 0467
高座郡 0467
山梨県 北都留郡 0428
岐阜県 各務原市(一部) 0586
愛知県 名古屋市 052
清須市 052
あま市 052
尾張旭市(一部) 052
東海市(一部) 052
海部郡大治町 052
日進市 052
0561
みよし市 0561
張旭市(一部) 0561
愛知郡 0561
瀬戸市 0561
安城市 0566
刈谷市 0566
高浜市 0566
知立市 0566
碧南市 0566
犬山市 0568
春日井市 0568
北名古屋市 0568
小牧市 0568
西春日井郡 0568
稲沢市(一部) 0568
一宮市 0586
京都府 京都市(一部) 075
長岡京市 075
向日市 075
八幡市 075
乙訓郡 075
久世郡久御山町(一部) 075
大阪府 大阪市 06
072
豊中市 06
守口市 06
吹田市 06
四條畷市(一部) 06
大東市 06
東大阪市 06
072
摂津市 06
072
門真市(一部) 06
072
八尾市 06
072
池田市(空港) 06
池田市(空港を除く) 072
箕面市 072
茨木市 072
高槻市 072
交野市 072
寝屋川市 072
枚方市 072
松原市 072
大阪狭山市 072
羽曳野市 072
藤井寺市 072
富田林市(一部) 072
柏原市 072
堺市 072
高石市 072
豊能郡 072
和泉市 0725
泉大津市 0725
泉北郡(忠岡町新浜を除く) 0725
三島郡 075
兵庫県 尼崎市 06
伊丹市 072
川西市 072
川辺郡 072
神戸市 078
明石市 078
加古川市平岡町土山 078
加古郡播磨町(一部) 078
三田市 079
篠山市 079
芦屋市 0797
西宮市 078
0797
0798
宝塚市 072
0797
0798
広島県 広島市(佐伯区杉並台及び湯来町を除く) 082
安芸郡 082
福岡県 福岡市 092
春日市 092
太宰府市 092
筑紫野市 092
大野城市 092
古賀市 092
糟屋郡 092
筑紫郡 092
北九州市 093
中間市 093
遠賀郡 093
京都郡苅田町(一部) 093

※2020年6月末時点の情報です。
※上記内容は予告なく変更となる場合があります。
※この表に記載がある場合でも、番号ポータビリティを利用できない場合もございます。
※この表に記載がない場合でも、番号ポータビリティを利用できる場合もございます。

※この表に記載の番号ポータビリティは、クラウドPBX INNOVERA と 回線サービス IP-Line に適用可能です。

条件② 移行可能な電話番号であること

  • 「NTTひかり電話」「KDDIメタルプラス」「ソフトバンクおとくライン」などで新規発番された電話番号ではないこと。
  • 現在ご利用中の電話番号が「ソフトバンク光」(およびその他の「光コラボレーション」回線)ではないこと。
    (ただし、アナログ戻しをすれば利用継続可能な場合があります)
  • 新規発番時に、NTTが一般回線、アナログ回線、ISDNなどで発行された電話番号であればおおよそ大丈夫です。

最終的に番号ポータビリティが可能かどうかは、番号毎の特殊事情もある為、実際にご利用中の電話回線提供事業者に調べてみないと確約はできません。
そして、その調査方法はご利用者ご自身でなければ確認ができません。

NTTの場合は、116番で確認が可能です。

IT導入補助金2020 支援事業者採択のお知らせ

IT導入補助金2020 IT導入支援事業者

サービス等生産性向上IT導入支援事業費補助金審査委員会による審査の結果、このたび弊社がIT導入補助金2020のIT導入支援事業者に採択されました。

ソフトウエア、導入関連費等に最大補助率1/2まで補助金が交付されます。

ITツールを最大半額で導入するチャンスです!!
キャスト・ワークスの登録ITツール詳細はお問合せ下さいますようお願い申しあげます。

働き方改革推進支援助成金(新型コロナウイルス感染症対策のためのテレワークコース)

現在、厚生労働省が新型コロナウイルス感染症対策として、新たにテレワークを導入した中小企業事業主を支援するための助成を行っています。
 

働き方改革推進支援助成金(新型コロナウイルス感染症対策のためのテレワークコース)
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/roudoukijun/jikan/syokubaisikitelework.html

 

 
支給要件
令和2年2月17日~5月31日にテレワークを新規で導入し、実際に 実施した労働者が1人以上いること ※少なくとも1人は直接雇用する労働者であることが必要です。
 
支給対象となる取り組み
テレワークの導入・実施に関して、以下の取組をいずれか1つ以上を実施。取組に要した費用に対する助成。

テレワーク用通信機器導入・運用
弊社にてご案内可能な取り扱い品目(例)
・VPN装置
・Web会議用機器
・保守サポートの導入
・クラウドサービスの導入
就業規則・労使協定等の作成・変更
労務管理担当者に対する研修
労働者に対する研修、周知・啓発
外部専門家(社会保険労務士など) によるコンサルティング

 
支給額
支給対象となる取組の実施に要した費用のうち、下の「対象経費」に該当するものについて助成。

対象経費 助成額
謝金、旅費、借損料、会議費、雑役務費、印刷製本費、備品費、機械装置等購入費、委託費 対象経費の合計額 × 1/2 (100万円が上限)