トレンドマイクロは、多様な環境におけるユーザ保護を提供しています
トレンドマイクロ株式会社は、より安全な情報社会とお客さまの未来を創造するサイバーセキュリティのリーダー企業です。
個人向けセキュリティ・ウイルス対策製品販売本数No.1の『ウイルスバスター』をはじめ、法人や政府を始めとした公共機関の情報資産を守るため、数あるセキュリティ製品を製造・販売するなかから、御社に最適なセキュリティ製品をご紹介可能です。
トレンドマイクロ株式会社の多数あるセキュリティ対策ソフトウェア製品ラインナップの中から、中小企業が利用しやすいエンタープライズ製品を選択してご紹介いたします。
Trend Micro Mobile Security™ スタンダード
モバイル化への対応に迫られた組織は、従業員にモバイルを活用する権限を与えて生産性を高めることと、組織の機密情報を保護することを同時に実現する必要があります。できれば複数の新しいアプリケーションを導入するコストと時間をかけずに、両方を実現することが理想です。
Trend Micro Mobile Securityは、モバイルデバイス、アプリケーション、データの可視化と制御を標準装備の単一コンソールで実現します。この製品は、従業員の生産性とITリスクを適正なバランスを保ちます。
保護の対象
・iOS 6.0 ～ 13.0
・Android 4.0 ～ 10.0
・Windows Phone
Trend Micro Apex Central™（旧名称 Trend Micro Control Manager™）からTrend Micro Mobile Security™をほかの製品と統合して管理でき、運用状況の確認やポリシーの配信など一元的な管理が可能です。
セキュリティ対策のみのモードを利用することで、他社の MDM 製品と連携して運用することが可能です。
記載内容は2019年9月現在のものです。内容は予告なく変更になる場合がございます。ご了承下さい。
本製品の新規ライセンス販売は5ライセンス以上での販売となります。ご了承下さい。
トレンドマイクロのグローバルなスレットインテリジェンスを活用した不正プログラム対策、ファイアウォール、侵入検知システム (IDS) でさまざまなデバイスを保護します。
暗号化、リモートロック、リモートワイプ、機能ロックで場所を問わずにデータを保護します。
ServerProtect™
企業のファイルサーバは情報交換の場であり、セキュリティ上のリスクになる可能性があります。ネットワーク内部に感染したクライアント端末が存在すると意図せずウイルスに感染したファイルをサーバにアップロードすることで、2次感染の恐れがあります。
ServerProtectは、ウイルス・スパイウェア・ルートキット対策を備え、シンプルで自動化されたサーバセキュリティ運用を実現します。
ServerProtectは、不正プログラムをリアルタイムで検索、検出します。さらに標準装備のクリーンナップ機能で不正なコードを除去し、システムを復旧します。
保護の対象
・Microsoft Windows Server
Trend Micro Apex Central™（旧名称 Trend Micro Control Manager™）からServerProtect™をほかの製品と統合して管理でき、運用状況の確認やポリシーの配信など一元的な管理が可能です。
ウイルスパターンファイルと検索エンジンのアップデートを自動的にダウンロードして、指定されたサーバに配信するように設定できます。
記載内容は2019年9月現在のものです。内容は予告なく変更になる場合がございます。
ルールベース方式とパターン認識の技術を組み合わせて不正プログラムの検出を効率化し、Windowsサーバを保護します。
リアルタイム検索、手動検索、予約検索、導入、ログ記録、統計の特定のワークフローニーズに合わせたタスク別のカスタマイズが可能です。
ServerProtect™ for Linux
Linuxベースのサーバは、Microsoft Windowsなどの他のOSで実行しているクライアントと頻繁に情報をやりとりします。Linuxサーバには、Windowsなどのプラットフォームで使用するために作成されたファイルが保管されています。また、Linuxプラットフォームの人気が高まるにつれて、Linuxサーバを標的にしたウイルスなどの不正プログラムが増加しています。
ServerProtect for Linuxは、企業のWebサーバやファイルサーバをリアルタイムに保護し、ウイルスやスパイウェア、そのほかのWebからの脅威がLinuxサーバを経由して社内外のエンドポイントに広まることを防ぎます。
保護の対象
・Linuxファイルサーバ
Trend Micro Apex Central™（旧名称 Trend Micro Control Manager™）からServerProtect™ for Linuxをほかの製品と統合して管理でき、運用状況の確認やポリシーの配信など一元的な管理が可能です。
リアルタイム検索、手動検索、予約検索ではマルチスレッド化された最新の検索エンジンを使用してパフォーマンスを最大限に高め、カーネルレベルの検索によりパフォーマンスの低下を最小限に抑えます。
記載内容は2019年9月現在のものです。内容は予告なく変更になる場合がございます。
Linuxの世界のサーバ市場での増加に伴い、Linuxへの攻撃頻度が高まり、被害も深刻さも増しています。
そのため、Linuxベースのサーバを不正プログラムに感染したファイルから保護することが企業のセキュリティ対策において必要不可欠となっています。
Trend Micro Deep Security as a Service™ Advance
Trend Micro Deep Security as a Service（以降、Deep Security as a Service）はトレンドマイクロが管理サーバをクラウドで提供するSaaS型のため、管理サーバを構築、運用するIT部門の負荷を軽減できます。
ダウンタイムなしに新しいバージョンへのアップグレードを実装でき、ウイルス対策に加えて、IPS／IDS（侵入防御）によって脆弱性を狙った攻撃にも対応します。
また近年では侵入前提の対策として、サーバの変更監視やセキュリティログの監視などの対策も求められます。
保護の対象 （Deep Security Agent 12.0 保護対象OSの一部）
・Windows Server 2012、2012 R2 (64bit)
・Windows Server 2016 (LTSC, version 1607) (64bit)
・Red Hat Enterprise Linux 6 (64bit)
・Red Hat Enterprise Linux 7 (64bit)
・Red Hat Enterprise Linux 8 (64bit)
・Ubuntu 16 (64bit)
・Ubuntu 18 (64bit)
・Debian 9 (64bit)
・Debian 10 (64bit)
・CentOS 6 (32bit/64bit)
・CentOS 7 (64bit)
・Amazon Linux (64bit)
・Amazon Linux 2 (64bit)
・SUSE Linux Enterprise Server 12 (64bit)
・SUSE Linux Enterprise Server 15 (64bit)
※Docker support Docker 18.06-ce, 18.09-ce, 17.06-ee, 18.03-ee
最新のDeep Security Agentの保護対象OSについては、こちらをご確認ください。
Relay機能は記載されたOSの64bit 版で動作可能です。
ひとつの製品でサーバセキュリティの様々なニーズに対応します。
様々な環境のアプリケーション、プラットフォーム、データをひとつのエージェントで保護します。
Deep Securityは、AzureおよびAWSとAPI連携し、クラウドでシームレスに機能します。構成管理ツールを使い、自動生成される導入用のスクリプトを実行することで、クラウド環境にセキュリティを迅速に組み込むことができます。
記載内容は2019年9月現在のものです。内容は予告なく変更になる場合がございます。
管理マネージャサーバをSaaSで提供するDeep Security as a Serviceを採用すれば、お客さま環境に管理サーバを構築せずに、迅速に重要データを保護できます。
AzureおよびAWSとAPI連携し、オートスケール時でも自動的に導入が可能なホスト型セキュリティを提供します。
Trend Micro Email Security™
メールは業務に必要不可欠なアプリケーションですが、標的型メール、ランサムウェアやビジネスメール詐欺（BEC）をはじめとするメールを悪用した脅威は爆発的に増えており、そうした脅威への対処は困難を極めます。
ITに精通した従業員でさえ不正なリンクやファイルを誤ってクリックし、企業をサイバー犯罪の危険にさらすおそれがあります。
保護の対象
・Microsoft®・Office 365®・Gmail™などのクラウド型MTAだけではなく、オンプレミス型MTAメールシステムなどすべてのメール環境を保護
Trend Micro Apex Central™（旧名称 Trend Micro Control Manager™）と同期して、ファイルとURLの不審なオブジェクトのリストを共有します。
Sender Policy Framework (SPF)、DomainKeys Identified Mail (DKIM)、Domain-based Message Authentication, Reporting, and Conformance (DMARC) などの送信元ドメイン認証に対応しています。
日本向けを含む情報漏えい対策（DLP）テンプレートにより、機密情報の追跡、記録、保護を容易にします。
記載内容は2019年9月現在のものです。内容は予告なく変更になる場合がございます。
従来からのウイルス・スパム対策に加え最新の脅威対策によるクロスジェネレーションの脅威防御技術（機械学習・サンドボックス分析・情報漏えい対策（DLP）など）の最適な技術を組み合わせ、フィッシング・ランサムウェア・なりすましなど、さまざまなタイプのメールの脅威を阻止します。
著作権情報
「Trend Micro」および「TRENDMICRO」は、トレンドマイクロ株式会社の、登録商標です。
記載されているサービス名「Mobile Security」「ServerProtect」「ServerProtect for Linux」「Deep Security as a Service Advance」「Email Security」「ウイルスバスター」は、トレンドマイクロ株式会社の登録商標または製品です。
記載されている製品名「Microsoft」「Windows」「Windows Server」「Microsoft Azure」「Windows Phone」および「Office 365」は、米国MicrosoftCorporationの、米国およびその他の国における登録商標または商標です。
記載されている製品名「macOS」は、Apple Inc.の商標です。
記載されている製品名「Android」および「Gmail」は、Google LLCの米国およびその他の国における商標または登録商標です。
記載されている製品名「Red Hat Enterprise Linux」は、Red Hat, Inc.の米国およびその他の国における商標または登録商標です。
記載されている製品名「Amazon Linux」「Amazon Linux 2」および「AWS」は、Amazon.com, Inc.の米国およびその他の国における商標または登録商標です。
記載されている製品名「SUSE Linux Enterprise Server」は、SUSE LLCの米国およびその他の国における商標または登録商標です。
「Linux」は、Linus Torvalds氏の、日本およびその他の国における登録商標または商標です。
「Debian」は、Software in the Public Interest, Inc.の登録商標です。
「Ubuntu」は、Canonical Ltd.の登録商標または商標です。
「CentOS」は、CentOS ltd.の登録商標または商標です。
「Docker」は、Docker Inc.の米国およびその他の国における商標または登録商標です。
その他、本サイトに記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。