Cancel culture

キャンセルカルチャーとはwikipediaによると

「主にソーシャルメディア上で、過去の言動などを理由に人物を追放する、現代における排斥の形態の1つである。典型的には、芸能人や政治家といった著名人を対象に、過去の犯罪や不祥事、不適切な言動とその記録を掘り起こし、大衆に拡散、炎上を誘って社会的地位を失わせる運動や、それを良しとする風潮を指す 。2010年代中頃からアメリカ合衆国を中心に全世界に拡大した。」

とあります。確かに現代アメリカではBig Techによる検閲が問題になってきており、今度の総選挙や数年前の大統領選挙における情報戦が問題になっています。
しかし日本においてはSNSよりはテレビなどのマスメディアによるキャンセルカルチャーが目立つように思えます。またそれがキャンセルカルチャーだという指摘は一部の有識者にはあるものの、肝心のマスメディアには指摘が表れてきていません。むしろまだキャンセルカルチャーに奔走している様相を示しており、ワイドショーを中心として報道番組までが便乗しています。その標的は主として芸能人が多いのですが、政治家にも多く、官僚や時には一般人も標的になることがあります。排斥する理由には不倫、暴力事件、パワハラ、セクハラなどが多いのですが、時には日本独特のモラハラまで登場することがあります。モラルハザードというのは本来、保険や金融の世界における道徳(モラル)や倫理(エシックス)が問題なのですが、日本では家庭内の問題にまで拡張されて使われています。日本のキャンセルカルチャーはアメリカとは異なり、週刊誌報道をテレビが取り上げ、大騒ぎして社会からの排斥を扇動するパターンが多く見受けられます。アメリカにもタブロイド紙や地方紙はいわゆるイエロージャーナリズムとして捏造記事や扇情的な記事を売りにしているものが多く存在しますが、日本ではイエロージャーナリズムを批判する人は少なく、むしろすべて「情報」として無批判に受け入れる風潮が蔓延しているといえます。そして怪しげな自称ジャーナリストも多く存在します。アメリカでは日本のテレビのような電波放送によるマスメディアはほぼ消滅し、ケーブル放送も激減、インターネットによる視聴が圧倒的なためSNSと同じ土俵での競争になっています。ドラマや映画もインターネットの専門チャンネルを利用しています。日本ではネット放送は増えているものの、未だテレビ放送は続いており、一方ではSNSが浸透していて、テレビ=高齢者、SNS=若者、といった構図が解説されています。日本の特徴はニュースソースや記事がテレビ=新聞であることです。アメリカでは法律によりメディアが複数を所有することはできません。日本は情報媒体が独特の発達をしてきた歴史があり、それが文化となっているため、キャンセルカルチャーもまた独特の発達をしているといえます。

キャンセルカルチャー